耐震基準は1950年に制定されています。
その基準は震災のたびに見直されてきました。
1950年から1981年に適用されていた耐震基準は「旧耐震基準」、
1981年から1995年は「新耐震基準」、そして2000年から現在
にかけてのものは「2000年基準」と言われます。
主に基準とされるのは1981年の新耐震基準です。
最低この基準が必要とされています。
ですからリフォームで耐震施工をする場合、1981年以前か以降かで
施工が大きく変わります。
2000年基準であるに越したことはありませんが1981年以降であれば
一応耐震性があるとされています。
「旧耐震基準」では震度5程度の中地震しか考慮されていませんが
「新耐震基準」では震度6強程度の大地震にも耐えられる基準と
なっています。
「新耐震基準」をさらに強化したものが「2000年基準」で
地耐力に合わせた基礎の設計、耐力壁の配置バランスが求められる
ようになっています。
住宅の耐震性能をあらわす耐震等級ですが、等級1は建築基準法に
おける耐震基準を満たす強さ、等級2は等級1の1.25倍、等級3は
等級1の1.5倍の強さとされています。
等級1は最低基準です。
耐震性を確保するには
耐力壁の量
筋違や合板を使った壁の量が多いほど強くなります。
次にその耐力壁の配置バランス
家の重さの中心である重心と強さの中心である剛心が近い
ことが必要です。
床も耐震性に影響します。
2階の床を面で構成することで家は強くなります。
そして家の重さ
軽いほど地震には有利に働きます。
瓦屋根が敬遠され軽いガルバリウムなどの家が多くなりました。
しかし近年、高断熱化や太陽光の積載などで家は重くなりつつ
あるといわれます。
長期優良住宅の耐震基準も耐震等級2または3だったものが
2022年10月から耐震等級3のみになっています。
2000年後も熊本や能登で震災が起こっていますが、耐震基準の
大きな改定は行われていません。
おそらく等級3あれば大地震には耐えられると考えられている
と思われます。
意外に取り沙汰されませんが耐震に必要とされる耐力壁の量や
配置バランス、重量以外にも柱の直下率も耐震性に影響します。